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低位株 デイトレード デフレーション 当期利益 ドルコスト平均法

サ行の投資関連用語集

■　地合い

地合いとは、そのときの相場の雰囲気です。
「いまは地合いがいいから何買っても儲かるよ。」とか、
「いまは地合いが良くないから、もうちょっと待ったほうが・・・。」
と、個人投投資家の間でよく使っています。

株式投資の世界では地合いはとても重要なんですが、正直、地合いなんて読めるものではありません。言葉として覚えておくことにはいくぶん意味があると思います。





■　塩漬け

塩漬けほどいやな状態はないです。
塩漬け株とは、購入したものの株価が値下がりしきってしまい、売れば大幅な損失が確定してしまう、、、そのため売るに売れない株を指します。





■　時価総額

時価総額は、
「現在の株価×株式発行済み数」
であらわされます。

時価総額とは会社そのものの値段です。

ファンダメンタル分析では必須な項目です。
・時価総額に対してその会社の純利益はいくらなのか？
・同業他社と比較した場合、どちらの値段が高いのか？etc・・・
使い道を考えたらいくらでもでてきます。





■　資産

資産とは会社の全財産のことです。
持っている現金から有価保有証券から、建物、土地、設備など。
資産はちなみに資本と負債の合計額であらわされています。
資産のなかには借金（負債）もあるっていうことです。

とくに言葉の意味を知っておくぐらいでしょうか。





■　自社株買い

自社株買いというのは、
「企業が余った利益で、自分の会社の株を買うこと」です。

なんでそんなことするのか？

自分の会社の株を買ってしまえば、市場に流れ出る株数が減少しますよね。
つまり株主資本が減ることにつながるのでＲＯＥが自然と高くなります。
違った表現をすれば、株数が少なくなるから、一株当りの利益が大きくなるんんです。

一株あたりの利益が大きくなるという事は、株価がより割安になりますよね？
そうなるとその銘柄は「割安株発見！！」と個人投資家に注目されて買われていきますので株価は上昇します。



この自社株買いをしているかどうかを調べて、株を購入することはとても大事なんですよ。自社株買いをしている会社はたいてい株主想いのいい会社といえます。
四季報の資本異動欄というところで調べることができるのでチェックポイントに是非とも自社株買いを加えておきましょう！





■　仕手株

仕手株というのは大量の株式売買を短期的に行って、株価を吊り上げられている銘柄のことをさします。

たとえばこのチャート見てください。暴騰し暴落です。（参考銘柄）
ちゃんと仕掛け人がいるというところが怖い。





■　焦土作戦

焦土作戦っていうのは、買収対策のひとつです。

買収される理由は、その買収されそうな企業が魅力的な資産を持っているからで、それをどこかに預けてしまえば、買収される恐れは少なくなりますよね。魅力的な資産がなければ、普通買収しようとはしません。

それでも魅力的な資産を自らよそへ移すということはその買収されそうな企業の既存株主にしたらたまったものじゃありません！

ですから、この焦土作戦というのが実行された例はほとんどないようです。





■　消費者物価指数

消費者物価指数（ＣＰＩ）は、消費者が買う財やサービスの物価の変動を指数であらわしたものです。（基準は１９９５年で、この時を１００としています。）

ここからわかることは、単純にインフレ（物価指数上昇）が進んでいるのかデフレ（物価指数下落）が進んでいるのかという点です。





■　新株予約権付社債

新株予約権付社債というのは難しい言葉と思えますが、内容はいたって単純です。

社債の一種で、特別な権利を有しているんです。
その権利とは、
「一定期間内であれば、決められた価格で株式に変更することができる。」という権利です。社債で持ち続けてもいいし、決められた価格で株式に転換してもいいという有価証券です。





■　ステークホルダー

ステークホルダーというのは、その会社の利害関係者をさします。
具体的には地域社会や株主、従業員、取引先などの人たちです。

会社が成長するには、ステークホルダーを満足させることからはじまります。
「企業価値を高めることはステークホルダーにとってもプラスだ！」
とある本にはこう書かれていました。

確かにステークホルダーを満足させることができる社会が一番幸せそうな社会ですね。経済が上手く回ってる証拠にもなります。





■　ストックオプション

ストックオプションというのは、決められた価格で株を買うことのできる権利です。
このストックオプションというのはどういう使い道があるのか？

例えば、
その会社の現在の株価が１０００円としましょう。
ストックオプションの権利をその会社の社員にあたえるとします。
ちなみにそのストックオプションの行使価格を１２００円とします。

社員は１２００円で自社の株を買うことができる権利をもらったんです。

みなさんが、社員だったらどうしますか？

必死で働いて、業績をよくして株価を１２００円以上に高めるようとしますよね。１２００円で買うことができる権利を持っていますから。
ストックオプションは社員のやる気をひきだたせるために使われます。





■　ストップ高

ストップ高ほどうれしい事態はありません。
1日の変動価格というのは決められてまして、
「もうこれ以上高い値段はつけられません！」という限界点に達していることをストップ高といいます。





■　ストップ安

ストップ高とは対照的に、
「もうこれ以上安値での取引は勘弁してください！」という点に達していることをストップ安といいます。
無制限に下落が可能なシステムとなったら、市場が崩壊してしまいますから。





■　整理ポスト

整理ポストというのは、上場廃止基準に達した銘柄を売買するポストです。
ここでは1ヶ月間売買が行われます。もちろん現物取引のみ。

ここに入ってしまった銘柄のほとんどは上場廃止ですね。
ここに入ってしまうような銘柄は少し銘柄研究すれば避けることができます☆





■　損切り

損切りというのは言葉のとおり、買い値よりも下の値段で売ることです。
たいていの投資家さんは自分の損切りルールというのを持っています。
（例えば買い値よりも１０％下がったら、損切りするとか。）












タ行の投資関連用語集

■　貸借対照表

貸借対照表とは通称・バランスシートと呼ばれるものです。
会社の全財産を知るときに見ます。

会社を調べるときは色んな疑問が浮かびます。
「現金はどれぐらいあるのかな？」
「借金はどれぐらいあるのかな？」
「売れ残りの商品（在庫）はどうかな？」etc

そういった疑問を知りたいときに貸借対照表を見ます。
図に示すとこんな感じです。

資産	負債
	資本

（しょぼい図ですいません＾＾；）
単純に説明します。

資産というのはその会社の全財産です。
負債というのは借りてるお金のことです。（借金とか買掛金とかです。）
資本というのは株主からの出資金です。

ここからは会社の財政状態が読み取れます。とりあえず貸借対照表というのがあるということだけ理解しておきましょう！





■　大量保有報告書

上場会社の株式を、その会社全体の株式の５％以上取得した場合に財務局に報告しないといけません。

その報告書を「大量保有報告書」といいます。

この制度は、機関投資家の「こっそり買占め策」を防ぎます。
個人投資家を守るための制度と言われています。





■　立会外分売

「立会外分売」とは、市場を通さずに取引する方法です。
上場会社が自社株を売りたいときにやってます。
理由はたいていが安定株主の確保のためです。

立会外分売は証券会社で募集をしています。
この立会外分売で買うことのメリットは手数料がかからないこと。
さらにその日の終値よりも低い価格で売ってくれます。

自分の欲しい銘柄で立会外分売を募集していたら、経験を積むのが目的でやってみましょう。立会外分売の翌日は下落するのでビックリしないように！





■　棚卸資産

棚卸資産とは在庫のことです。
悪く言えば「商品の売れ残り」です。
適度な量ならば良いのですが、あまりにも多かったりすると危険！
売れない商品が滞留している危険性があります。





■　直接金融

直接金融というのは株式、債券などのことです。
ダイレクトに企業へと資金を提供してリターンを得る金融のことをいいます。
リスクは個人投資家にあります。

間接金融とは銀行に預けたりすることです。
銀行は預けられたお金を企業へと融資しますよね。だから間接的に企業に融資していることになるんです。リスクは銀行が負います。





■　低位株

値段の低い銘柄のことです。
明確な基準はありませんが、そういう株は業績があまりよくなくて、
１０００株単位の１００円台銘柄が多いです。

初心者の方は一回は手を出すのではないでしょうか？





■　デイトレード

1日に何回も売買して小さな利益をコツコツためていく投資法です。
基本的に株をホールドするということはなく、1日のうちに売り切ってしまうので保有によるリスクはありません。





■　デフレーション

物価が下がっていくことをデフレーションといいます。
デフレになると１００円ショップ流行ったり、ユニクロ流行ったりします。





■　当期利益

当期利益というのはその会社の純利益ことです。
この数字は色んな見方ができるのですが、
時価総額と比較してみるのが一番いいのではないのでしょうか。
時価総額の１０％以上あれば充分優秀な企業だと思います。





■　ドルコスト平均法

ドルコスト平均法とは、定期的に一定額で買えるぶんだけ購入していくという手法です。投資するタイミングを分散することで買い付け金額を平均化させるメリットがあります。

どちらかというと投資対象が個別株よりも投資信託である方がこの手法はおススメできます。